<緊急連絡>教育現場のCOVID-19対策 生徒の容態が急変、教室との連絡手段で分かれた結果

昨年12月に中国の武漢市で発生し、いま世界中に急速に広まるコロナウィルス。16日に日本政府から7都道府県へ緊急事態宣言が出されました。

現在、全国の小中学校は休校し在宅授業に切り替えていますが、これから徐々におさまり学校授業も再開へ、いつもと同じ学校生活が戻ってきます。

そんな中で、いったんは収まったはずのウィルスが学校内で突然発生し、遠隔教室にいた一人の生徒の容態が急変しました。

これは決してありえない話ではありません。

まず、容態の悪くなった生徒のいる教室と担任の先生の職員室との間に、緊急の連絡手段があるかどうかがその結果を左右することになります。

上記の場合、教室には連絡する手段はありませんでした。

また、ちょうど休憩時間中で校内の廊下には多くの生徒がいました。容態が急変した生徒は、自分で保健室まで移動し、その途中の廊下や階段で何十人という生徒に接触してしまいました。その後、休憩時間がおわり教室へきた担任の先生が、生徒の容態を聞き愕然とします。すでに接触した生徒を含め他の教室でも感染が広まる事態へと深刻化してしまったのです。

 

もし、連絡手段があったら。

教室のインターホンから職員室の担任先生を呼び出して容態がわるい生徒がいる事をつたえます。担任の先生は緊急を判断し生徒へいったん教室で待機、容態の悪い生徒と2m以上離れるよう指示します。そして即座に保健室へ連絡し保健室の担当先生と対応を相談します。生徒がいるのは校舎の遠隔教室で、早歩きでも2分ちかくあります。また先生自身が接触して感染広げる危険はできません。そのため保健室へ移動中に他生徒との感染をさけるため休憩時間が終了したタイミングで無事に保健室まで移動させ、なんとか学校内での接触を食い止めることができました。

このように校内の教室と職員室、保健室などで連絡手段がある場合とない場合では、緊急時の対応と結果が大きく結果が分かれてしまいました。

上記の2つの違いには、次の大きな重要な要素が含まれています。

1)緊急の事態を迅速で正確に把握ができること。

2)遠隔であっても、移動せずその場で指示を的確に伝えられること。

3)接触し感染させずに、教室の生徒、保健室へ連絡(コミュニケーション)を取り合い、お互い情報を共有し効果的な対応ができたこと。

これまでに、全国の小中学校には学校LANと情報コンセントが教室へ設備されました。毎日授業でパソコンやプリンター、電子黒板やタブレット端末などで使用しています。しかし同じ学校LANを日常の校務の連絡や緊急連絡で使っている学校はまだそれほど多くありません。

当社では、低予算で学校LANでの緊急連絡の手段「キッズ救急」(IPインターホン)を推進しています。専用端末を各教室の情報コンセントへ繋ぐだけで迅速にお互いが連絡を取り合え、これまで15年間で全国1万教室以上の運用実績と「導入してよかった」と高い評価を得ています。はじめての導入から10年以上経過したいまでも故障も少なく、追加で設置できる製品互換性があります。

学校内でのCOVID-19の緊急連絡手段として、現場の先生がたと生徒達の安全、安心を守る効果の高いICTソリューションとしてぜひご検討ください。

<緊急連絡>生徒の容態が急変、迅速な連絡手段として(学校のCOVID-19対策)